●埼玉医科大学専門研修プログラムでは、埼玉医科大学病院産科婦人科と埼玉医科大学国際医療センター婦人科腫瘍科を基幹施設とし、関連する連携施設とともに研修施設群を形成して、専攻医の指導にあたります。
埼玉医科大学病院産科婦人科では、婦人科悪性腫瘍の専門治療をのぞくすべての産婦人科領域の研修が可能で、各 Subspecialty 領域の専門医が指導医として専攻医指導にあたります。
埼玉医科大学国際医療センター婦人科腫瘍科は、包括的がんセンター内にあり、他科との密接な連携をとった婦人科腫瘍領域の研修が可能で、婦人科腫瘍専門医が指導医として専攻医指導にあたります。しかし、大学病院とは異なり、地域性と医療資源に差異のあるさまざまな連携施設における一定期間の研修を行うことにより、専攻医は、産婦況により、埼玉医科大学産婦人科専門研修プログラム管理委員会が決定します。
人科領域のプライマリーケアをはじめとする大学では経験できない特色ある多様な地域医療を経験すると共に、産婦人科医療に対するニーズの多様性、地域連携、医療機関の機能分担の必要性・重要性も習得することができます。
なお、各産婦人科専攻医の研修施設、期間などについては、個々の希望と各施設の状況により、埼玉医科大学産婦人科専門研修プログラム管理委員会が決定します。

CT、MRI、核医学検査（RI）などの各種画像診断と、放射線治療とインターベンショナル・ラジオロジー（IVR）を中心とした「癌の放射線診断・治療」を行っています。
主に埼玉県内、東京都内の施設と連携した研修を行います。

獨協医科大学埼玉医療センターでは総合患者支援センター内に在宅医療部門があり、訪問診療を総合診療科医が兼務して運用を行っている。
このため、研修プログラムにおいて在宅医療研鑽を図り、診察室のみでは体得できない広い視野を持った医療人の育成につなげている。

リハビリテーション治療（理学/作業/言語聴覚療法）は運動療法と高次脳機能障害に対する治療が含まれます。
常に"全身"を診て患者の障害/体力に合わせた治療を行い、患者の安静臥床の弊害を除き、機能予後や生命予後改善を図り、その人にとっての最高のQOLを目指します。
療法士、各診療科医師、看護師、薬剤師、管理栄養士、MSW等、多職種との連携が必須です。当プログラムには急性期から回復期、生活期におけるリハビリテーション医療が学べる連携施設が含まれます。

検査一般・輸入感染症・渡航外来可能

獨協医科大学埼玉医療センターは、190万人を超える巨大医療圏における唯一の総合病院精神科となっている。病棟では、リエゾンチーム、緩和ケアチーム、認知症ケアチームを組んで診療を行っている。
外来では、職業人のメンタルヘルス事例や、思春期・成人の発達障害やADHD症例、不登校・適応障害・摂食障害等の児童思春期を継続的に診ており、都市型の精神科臨床を実践している。

埼玉東部地区唯一の大学病院であり地域の拠点病院という特色を生かし、多くの患者様から貴重な臨床経験を得ることができます。専門後期研修からの４年間に泌尿器科全般を網羅する高いスキル及び専門医資格の習得が可能です。
また、Subspecialtyの専門トレーニングも並行して開始でき、希望があれば大学院入学や国内外の留学も可能です。研修終了後は本学で泌尿器各専門分野でのエキスパートを目指していただきます。

埼玉東部地区の中核病院であり、心臓血管外科、呼吸器外科、産婦人科、小児外科、脳外科など、専門医取得に必要な症例を経験できます。
臨床の麻酔と大学院への進学も両立させることが可能で、学位取得者も多いです。また、女性医師も多く、出産・育児との兼ね合いも重視しながら、麻酔専門医を皆が取得できるよう取り組んでいます。

当院は埼玉県東部全般をカバーする幅広い医療圏を有しており、一般の市中病院では経験することのない珍しい疾患に遭遇することも多く、貴重な臨床経験を積むことができます。また大学病院としての最先端の治療経験や他科との連携によってより高度な医療を経験することができます。多くの関連研修施設と連携をとっており、さまざまな研修パターンを選ぶこともできます。医療を継続しながら大学院へ進学し学位が取得できるプランもあり、自らの望む最適の研修を選択することができるのが特徴です。

研修は基幹施設と埼玉県・東京都・栃木県の連携施設にて行い６か月〜１年ごとのローテートを基本とする。基幹施設では、婦人科腫瘍（主に悪性もしくはハイリスク患者、鏡視下手術・ロボット支援下手術）、ハイリスク妊娠・産科救急、女性ヘルスケア（骨盤臓器脱・感染症等）、一般不妊治療・生殖補助医療（ART）等を研修する。基幹施設では、市中病院では経験しにくい疾患・治療を多数経験ができる。３年間の研修期間のうち１～２年間は基幹施設で最重症度の患者への最新の標準治療を体験する。連携施設の内５施設は高次医療機関・地域中核病院かつ総合・地域周産期母子医療センターであり、基幹施設での研修を補完する。他の３施設では、一般婦人科疾患、正常妊娠・分娩・産褥や正常新生児の管理（分娩数1500～2800 件）、一般不妊治療・ART（150～2800件）等を研修する。各施設での、外来・入院診療は治療方針の立案、実際の治療、退院まで、指導医・専門医の助言を得ながら自ら主体的に行う研修となる。